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調理師の現状と将来性|AIや少子高齢化の時代を生き抜けるのか

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飲食業界は人気の移り変わりが激しい反面、新規店はいつでも調理できる即戦力を求めています。そのため、現状としては調理師の資格を持っている即戦力な人材に対する需要は安定しているように見えます。

しかし、AI技術の発達、高齢化社会や外国人労働者の受け入れが緩和された後に、調理師の働き方も少なからず影響されると思われます。

そこでこの記事では、調理師の現状と将来性についてまとめた情報を伝えていきます。

 

調理師の現状

 

まずは現在の調理師の労働環境を

  • 業務内容
  • 収入

の点から見ていきましょう。

 

調理師の業務内容

 

職場の専門分野にもよりますが、見習いであれば下準備や掃除を含む調理に関わる全ての仕事が対象になります。職場の考え方にもよりますが、職人気質な職場の場合には実際に調理の仕事をすることが出来るようになるまでにかなりの時間を必要とすることもあります。

 

その様な下積みを経て責任ある料理長のような立場や、有名な料理店で活躍できる腕になるとサラリーマンの中でも成功した人の部類に入るほどのステータスを得ることもあります。その様な場合も調理が主な仕事であると言えます。

 

一方で実力をつけると独立開業という選択肢が生まれてくるのですが、その様な場合には調理師としての仕事だけではなく経営者としての役割を求められることになるでしょう。調理に集中しているだけでは不十分であり、資金繰りの心配などもしなければなりませんし、調理に必要な素材の調達などについても経営者としての視点が求められるようになります。調理師の仕事の延長線上にある仕事ではありますが、その業務内容は経営者のものとなります。家族経営の様に小規模なお店でない限りは、人を雇って料理を提供する一連のサービス全体を取り仕切る仕事をするようになるのが一般的な業務内容になるという性質があります。

 

 

調理師の収入

 

調理師の世界は運を含む実力の世界だともいわれていて、年齢に応じて収入が上がっていくという仕組みはありません。そのため年齢の10倍の収入があれば一人前であるという考え方が存在しています。

 

20代の頃は見習いになることが多く非常に収入は少なくなりがちですが、30代、40代、50代と実力をつけていくと高額な収入を得ることが出来る職場もありますし、独立開業して成功をすれば平均を大きく上回る収入になることも珍しくありません。

 

調理師の将来性

 

ここからは、調理師の将来性です。

以下の3点

  • AI技術の発達
  • 少子高齢化
  • 外国人労働者の流入

の将来の雇用に大きく影響するであろう社会情勢から分析していきます。

 

調理師とAI技術

 

2016年にオックスフォード大学が発表した「なくなると予想されている仕事」のリストにレストランの調理師が含まれています。

AI技術の導入はほとんどすべての産業に進められており、飲食関係も例外ではありません。有名な話題から例を挙げると、家庭用調理ロボット(参照)が開発されたことなどが記憶に新しいですね。

このような調理用ロボットが業務用に開発され、従来の労働集約型(人による労働が必要な形態)からオートメーション(機械による自動化)に置き換わっていくと考えられます。

しかし、AIは新たに何かを生み出すクリエイティブな能力が人間に比べると高くはないので、創作料理などの分野では人間が職を奪われる可能性は低いといえます。ただし、最近ではAIが考案するレシピ本出版されるほどなので、油断ができないのが現状です。基本的にAIは人間の想像を軽々と超えてくると考えておいていいでしょう。

以上のことから、AI技術の発展に伴い、画一的な味を求められる飲食店は次第にAIによる自動化の波に飲まれることから、チェーン店のようなレシピ通りの料理を出すような店舗での雇用は難しくなるかもしれません。

 

調理師と少子高齢化

 

長いこと、日本は高齢化社会と言われ続けていますが、2024年ごろになるとさらに高齢化が進み、

  • 3人に一人が65歳以上
  • 団塊の世代が全員75歳以上
  • 女性の半分は50代以上

という超・高齢化社会になることが分かっています。現在危惧されている『老々介護』の問題が表面化するのもこの時期です。

 

日本人の年齢層のメインが高齢者に置き換わっていくので、食に関わるニーズも健康志向の料理に比重が重くなっていくでしょう。したがって、調理師の資格以外にも健康関連の資格

  • 食育栄養インストラクター
  • 食生活アドバイザー
  • フードコーディネーター
  • 漢方、薬膳系

など、健康的な食生活をサポートするための資格も併せて持っておくと、ニーズを満たしながら他の調理師との差別化を図ることができると考えられます。

 

調理師と外国人労働者

 

外国人労働者の数は増え続ける一方です。まだ勢いはかわいいものですが、これから先、国の方針としては外国人労働者をいろいろな職種で雇えるように規制を緩和していくでしょう。

ただでさえ、外国人雇用の届出状況が10年前と比較して12倍以上に膨らんでいる状況です。少なからず、外国人に食を奪われる人も現れる可能性が高いです。

肝心の、「調理師」としての仕事が外国人に奪われるかどうかです。現状、外国人が調理師として在留資格を得ることは認められています。ただ、その条件として

  • 外国料理の調理であること(日本料理は不可)
  • 一定期間の実務経験(基本的には10年以上ですがタイ人の場合は5年以上)

を満たす必要があります。(参照元

 

誰でも入国し滞在できるようなハードルではないものの、飲食業界も人手不足が叫ばれていて離職率もトップクラスであることから、のちのち規制が緩くなる可能性は高いといえます。

したがって、もし雇われ調理師として外国人労働者と差別化を図るなら、日本食の勉強に重きを置くことが有効な生存戦略になるかもしれません。

 

 

参考資料:

未来の年表 人口減少でこれから起きること(河合雅司:講談社現代新書)

人工知能と経済の未来 2030年雇用大崩壊(井上智洋:文春新書)

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