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歯科医の現状と将来性|AIや少子高齢化の時代を生き抜けるのか

投稿日:2019年3月6日 更新日:

 

地方から都内まであらゆるところで見かける歯科クリニックの数は、コンビニよりも多いことは有名です。このページでは、これから待ち受ける社会情勢を受けて、歯科医の仕事はどのように変化するのかを調査・考察した情報をお伝えしていきます。

 

歯科医の現状

 

まずは現在の歯科医の労働環境を

  • 業務内容
  • 収入

の点から見ていきましょう。

 

歯科医の業務内容

 

歯科医師の仕事内容としては歯科医院における歯の治療が主な役割となります。勤務医として働く場合には勤め先の状況にもよりますが、シフト制で働くこともあります。いずれにしても実際の歯の治療に従事することが主な業務内容です。

 

専門分野がある場合にはその治療に対応する場合もあるでしょう。特定の分野で他所の歯科医院をサポートするという働き方もありますので、自分の専門分野の知識や技術を生かすことになります。

 

勤務医ではなく自分の歯科医院を経営している場合には歯の治療の他にも様々な業務を持つ可能性があります。一人で対応することが出来る治療の範囲に収めているのであれば一人で全ての医療行為を受け持つこともありますが、そうではなく経営のマネジメントに注力して経営者としての仕事を持つようになる場合もあります。

 

または、高度な歯科治療の場合には入院可能な設備の整った環境で手術を行う場合もあり、歯科医師として個人の治療の範囲を超えた治療のマネジメントを行っていく場合もあるでしょう。いずれにしても勤務医の場合よりも自分の歯科医院で仕事を行う場合の方が責任の範囲も広く、様々な治療に対して積極的に関わっていくことになるというのが一般的であると言えます。

 

歯科医の収入

 

歯科医の収入は年齢により幅広く推移しますが、平均年収としては1200~1300万円前後となります。

 

また、歯科医師の収入は働き方によって異なります。20代から30代の雇われになることが多い世代では一般のサラリーマンに比べてそれほど違いがないと言える水準ですが、その後どのように活動するかで収入には大きな違いが生じると言えます。40代から50代にかけて独立する場合には実力次第で収入が増えていき、実力に応じて年収も天井知らずに上がっていきますが、勤務医として活動するのであれば年齢が高くなっても収入が大きく変動するケースはあまりないというのが実情です。

 

歯科医の将来性

 

ここからは、歯科医の将来性です。

以下の3点

  • AI技術の発達
  • 少子高齢化
  • 外国人労働者の流入

の将来の雇用に大きく影響するであろう社会情勢から分析していきます。

 

歯科医とAI技術

 

近年の人工知能の進歩の勢いはすさまじく、2030年には汎用AI(人間のように考え行動する人工知能)が誕生し、多くの仕事は失われると言われています。

歯科医が治療する病気の多くは虫歯と歯周病です。日々の小さな外科手術に特化したロボットが開発される可能性は大いに高く、歯科医が行うことの大半はロボットに代替されてしまうと予想されています。

しかし、医療法上、歯科治療を行うのは歯科医にしか認められていないため、ロボットの出現と同時に歯科医が仕事を失うというよりは歯科医がロボットを使う時代が来ると表現したほうが適切かもしれません。

 

また、『人工知能と経済の未来-2030年雇用大崩壊』の著者である井上智弘氏によると、機械に仕事を奪われにくい仕事は、

  • クリエイティヴィティ系(創造性)
  • マネージメント系(経営・管理)
  • ホスピタリティ系(もてなし)

の3つの分野だと述べています。

 

歯科医が自身で開業したクリニックをする場合は、上記のマネージメント系に分類されます。汎用AIの技術が進んだとしても、人間の微妙な通有性を機械が理解することは難しく、経営や管理の領域は人間が担い続けると考えられます。したがって、自身で開業した歯科医は歯科医を雇うのではなく診断・治療ロボットを使った経営に変化していく可能性が高く、職を奪われることはないと考えられます。

歯科医の将来性としては、「勤務医は危ないかもしれないが、開業医であれば代替される心配はない」と言えるかもしれません。

 

歯科医と少子高齢化

 

日本は高齢化社会だと言われ続けていますが、2024年ごろになるとさらに高齢化が進み、

  • 3人に一人が65歳以上
  • 団塊の世代が全員75歳以上
  • 女性の半分は50代以上

という超・高齢化社会になることが分かっています。現在危惧されている『老々介護』の問題が表面化するのもこの時期です。

 

それに伴い、歯科サービスも現在以上に高齢者向けに特化していくと考えられます。現在でも訪問歯科サービスや高齢者特化したクリニックなどが見られますが今後その傾向が強まることは間違いないでしょう。

ただし、現在地方に住んでいる高齢者が都内に住む子供の家族と同居する流れが強まることが予想されているため、高齢者が東京へと一極化します。都内が歯科サービスの激戦区となり地方の供給過剰の状態がさらに強まることもありうるかもしれません。

 

参考資料:

未来の年表 人口減少でこれから起きること(河合雅司:講談社現代新書)

人工知能と経済の未来 2030年雇用大崩壊(井上智洋:文春新書)

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